kintone-arcgis

kintone×ArcGISプラグイン 導入支援

CASE STUDY

背景
infomex
kintone-arcgis
Company

kintoneとArcGISプラグインの連携を活用。
地図上でのデータ管理をシームレスに。

kintone×ArcGISプラグインは、さまざまな分野で導入が進む地理情報システム(GIS)をkintone上で手軽に構築できるプラグインです。地理情報システムはArcGISを利用しており、公共・社会分野で圧倒的なシェアを誇っています。

お客様の業務データを地図上で可視化し、それに付随する業務をkintoneで管理することで、一連の業務手続きをシームレスに実現できます。また、ArcGISには空間解析などの高度なシステムが備わっているため、それらとの連携でより高度な分析が可能です。

地図上でのデータ管理
背景

STRENGTH

kintone×ArcGISプラグインの強み

1番号

地図に関する業務の効率化

地図帳に何かのポイントを記入し、数年で新しい地図帳に転記している自治体の業務を格段に効率化できます。
また地図に付随する付帯業務をkintoneを活用してデジタル化が可能となります。
(例:通報→データ管理→承認→作業依頼→完了報告の一連の手続きなど)

2番号

データを視覚的に把握できる

kintoneで設定した種別や進捗などの情報を、地図上のマーカーに関連表示(色変更や吹き出し表示)することが可能です。
これまで台帳管理されていたExcelをkintoneに取り込むことで、地図上へのプロットが可能です。

3番号

無制限の呼び出し回数

地図情報システムはArcGISを利用していますので、呼び出し回数による従量課金はなく無制限にご利用が可能です。

背景

SCENE

kintone×ArcGISプラグインの利用シーン

ArcGIS Online

ArcGIS
Online

ArcGIS Online
kintoneプラグイン

kintone
プラグイン

業務改善プラットフォーム

業務改善
プラットフォーム

ArcGIS Online

ArcGIS Online

Esriが提供するクラウドベースのマッピングおよび空間分析プラットフォーム

ArcGIS Online

kintone
プラグイン

kintoneプラグイン
住民

住民
※通報を受け付ける場合

市民からの位置情報+写真等による詳細情報

市民からの通報例

  • 放置自転車通報

  • 公園遊具破損通報

  • 道路損傷通報

  • 野生動物発見

  • 水道管の損傷・破裂

  • 高齢者・子供見守り

など

業務改善
プラットフォーム

業務改善プラットフォーム
自治体職員

自治体職員

位置情報+写真等による詳細情報を取得して行いたい業務

職員が行う業務

  • 市民からの通報管理

  • 地図に関連する各種台帳管理

  • 社内申請管理

  • 業者手配管理

など

POINT

kintone×ArcGISプラグインの画面イメージ

POINT1

番号

通報機能

通報者からの24時間365日受付のWeb通報地図システムを実現。

通報機能

POINT2

番号

地図情報

kintoneで地図情報を一覧表示。
各種台帳管理は、本情報を位置情報マスタとしてkintoneで開発。

地図情報
背景

PLAN

kintone×ArcGISプラグインの
提供価格

小規模プラン1

年額

80,000 円〜
(税抜)

1万人未満

起動回数:無制限

小規模プラン2

年額

160,000 円〜
(税抜)

5万人未満

起動回数:無制限

中規模プラン

年額

240,000 円〜
(税抜)

20万人未満

起動回数:無制限

大規模プラン

年額

320,000 円〜
(税抜)

20万人以上

起動回数:無制限

ArcGIS Online CreateとFormBridgeのライセンスが別途必要となります。
(既にご導入済みの場合は不要です)

STRENGTH

インフォメックスの強み

  1. 1

    実績数

    あらゆる業種、あらゆる業務に対応した豊富な開発・支援実績

    累計相談件数

    4,300

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  2. 2

    安定性

    業界パイオニアとしての実績。
    親会社のリソースも活用した安定性

    社歴

    29

    社歴

    社員数

    48

    社員数
  3. 3

    専門性

    ITだけでなく経営にも強い!
    資格取得者も多数の専門性

    ITコーディネーター
    (経産省推進資格)保有率

    20%以上

    厳密な標準化ルール

    ISOP(イソップ)準拠

    入社後の社員教育

    社外研修+OJTで1年